転職を考える理由の多くは「給与」です。マイナビの調査では、給与を動機に挙げた人が9割近くにのぼりました。ところが同じ調査で、7割近くが「年収が下がる転職は受け入れられない」と答えています。この記事では、この一見矛盾したデータの意味を読み解き、年収を下げずに転職の選択肢を広げるために今からできることを整理します。
転職動機の87.4%が「給与」に関係している
マイナビが2026年7月に実施した「転職活動実態調査(2026年)」によると、直近1年間に転職活動をした20〜50代の正社員1,500名のうち、転職の主な動機を「給与」と回答した人は27.9%でした。さらに、給与が動機に含まれる人の合計は87.4%に達しています(マイナビ「転職活動実態調査(2026年)」)。
つまり、転職を考える人のほとんどが、何らかのかたちで給与を意識しているということです。
なぜ「給与」がこれほど上位に来るのか
給与は、仕事のやりがいや人間関係と違って数字で比較しやすい指標です。求人票にも金額が明記されるため、転職の判断材料として最も分かりやすい存在になります。
一方で、給与だけが理由のすべてではありません。動機の第一位が「給与そのもの」である人は27.9%にとどまり、残りは仕事内容や働き方など複数の要素と組み合わせて給与を意識していると読み取れます。
希望する年収の上げ幅は「5〜10%未満」が最多
同調査では、希望する年収の上昇幅について「5%以上10%未満」が33.2%で最多でした。
年収400万円の人なら、20万〜40万円ほどの上乗せを望むイメージです。倍増のような極端な期待ではなく、現実的な範囲で確実な改善を求める人が多いことが分かります。
68.6%が「年収が下がる転職」を拒否している
同じ調査で見逃せないのが、「年収が下がる転職は受け入れられない」と答えた人の合計が68.6%にのぼった点です。しかも若年層ほどこの抵抗感が強い傾向が示されました(マイナビ「転職活動実態調査(2026年)」)。
若い世代ほど年収ダウンに慎重な背景
若年層で抵抗感が強い理由の一つには、収入の基盤がまだ安定していない事情があると考えられます。家賃や奨学金の返済など固定的な支出を抱える中で、いったん年収が下がると生活への影響が直接的になりやすいためです。
この点は、キャリアの早い段階ほど「下げない転職」を意識して準備する価値があることを示しています。
「動機」と「許容度」のギャップが動きを鈍らせる
給与を上げたいという動機は強い一方、年収ダウンは避けたいという許容度の狭さがあると、転職活動そのものが慎重になります。
結果として、「今より条件の良い求人が見つかるまで動けない」という状態に陥りやすくなります。この停滞を抜けるには、条件が良い求人に選ばれる自分をつくる視点が欠かせません。
年収を下げない転職の条件は「将来の収入増」
では、希望する年収に届かない求人でも転職を検討する人は、どんな条件があれば動くのでしょうか。
同調査では、「将来的な収入増加が見込める」が47.6%で最多でした(マイナビ「転職活動実態調査(2026年)」)。目先の金額が多少下がっても、その後に伸びる見込みがあれば前向きに検討する人が半数近くいるということです。
「今の年収」ではなく「伸びしろ」で判断する
この結果は、転職の判断軸が単なる提示額だけではないことを示しています。
- 入社後に昇給・昇格の道筋が明確か
- 身につくスキルが市場で評価されるものか
- その業界・職種が今後伸びる領域か
こうした「伸びしろ」を見極められる人ほど、選択肢を広げやすくなります。
伸びしろを自分の側にも用意する
求人側の伸びしろだけでなく、自分自身のスキルの伸びしろも重要です。市場で評価されるスキルを持っていれば、年収を維持・向上させたまま交渉できる余地が生まれます。
ここで役立つのがリスキリング(仕事に必要な新しいスキルを学び直すこと)です。需要の高いスキルを事前に身につけておくことで、「将来の収入増」を求人任せにせず、自分の交渉材料として持てるようになります。
年収を下げずに転職の選択肢を広げる3ステップ
調査結果をふまえると、慎重な人ほど「動く前の準備」で差がつきます。ここでは今日から始められる手順を整理します。
- 現在の市場価値を求人サイトで確認する
- 需要の高いスキルを1つ選んで学び始める
- 実績を可視化して交渉材料にする
ステップ1:自分の市場価値を把握する
まず、同じ職種・経験年数の求人がどの程度の年収を提示しているかを調べます。複数の求人サイトで相場を確認すると、自分の現在地が見えてきます。
相場より低ければ、転職だけで改善する余地があります。相場並みなら、次のステップでスキルを足して上を狙う準備に入ります。
ステップ2:評価されるスキルを1つ選ぶ
年収を下げないためには、提示額に納得してもらえる根拠が必要です。そのために、自分の職種で評価されやすいスキルを1つ選んで学び始めます。
ステップ3:実績を数字で可視化する
学んだスキルは、面接で語れる実績にして初めて交渉材料になります。「業務時間を何割減らせたか」「どんな成果物を作れるか」など、数字や具体物で示せる形にまとめておきましょう。
将来の収入増を見込んでもらうには、伸びる根拠を相手に見せることが近道です。
この記事のまとめ
マイナビの2026年調査は、転職を考える人の心理をよく表しています。給与を求めて動きたいが、年収ダウンは避けたい。その慎重さは、決して弱気ではなく現実的な判断です。
- 転職動機の87.4%が給与に関係している
- 68.6%が年収ダウンの転職を拒否し、若年層ほど慎重
- 希望額に届かなくても「将来の収入増」があれば47.6%が検討する
要するに、鍵になるのは「伸びしろ」です。求人側の伸びしろを見極めると同時に、自分のスキルという伸びしろを用意しておくことで、年収を下げずに選択肢を広げられます。
まずは求人サイトで自分の市場価値を確認し、評価されるスキルを1つ選ぶところから始めてみてください。動く前の準備が、慎重なあなたの転職を後押しします。
よくある質問
転職で年収が下がるのは避けるべきですか?
一概には言えません。マイナビ調査では68.6%が年収ダウンを拒否する一方、47.6%は「将来的な収入増加が見込める」なら希望額に届かない転職も検討すると答えています。目先の金額だけでなく、入社後の昇給や身につくスキルの市場価値まで含めて判断することが大切です。
年収を下げずに転職するにはどう準備すればよいですか?
まず求人サイトで同職種・同経験年数の相場を調べ、自分の市場価値を把握します。そのうえで評価されやすいスキルを1つ選んで学び、成果を数字で示せる形にまとめておくと、提示額の交渉材料になります。
希望する年収の上げ幅はどのくらいが現実的ですか?
マイナビ調査では「5%以上10%未満」を望む人が33.2%で最も多い結果でした。倍増のような極端な期待ではなく、現実的な範囲で確実な改善を求める人が多い傾向です。
若い世代が年収ダウンに慎重なのはなぜですか?
同調査では若年層ほど年収が下がる転職への抵抗感が強い傾向が示されました。収入の基盤がまだ安定しておらず、家賃や返済などの固定支出を抱える中で、年収が下がると生活への影響が直接的になりやすいことが背景にあると考えられます。
リスキリングは年収アップにつながりますか?
スキルそのものが直接年収を保証するわけではありませんが、市場で評価されるスキルを持つことで「将来の収入増」を求人任せにせず自分の交渉材料にできます。慎重に転職を進めたい人ほど、動く前の学び直しが選択肢を広げる助けになります。
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