「転職すれば年収が上がる」とよく聞くものの、実際にどれくらいの人が増えているのか、気になりますよね。2026年のマイナビ転職の調査では、転職後に年収が増えた人は全体の56.8%、20代に限ると66.5%でした。ただし額面が増えても手取りが増えない人が約2割いるのも事実です。この記事では、年代別のリアルな増加率と、年収アップを引き寄せた人が共通してやっていたことを整理します。
転職で年収が増えた人はどれくらいいるのか
マイナビ転職が2026年4月以降に転職した正社員300人に聞いた調査では、転職後に年収が増えた人は全体の56.8%でした。半数以上が増加している一方で、残りの4割強は横ばいか減少だった計算になります。「転職すれば必ず上がる」わけではない点は、最初に押さえておきたいところです。
年代が若いほど増加率は高い
年代別に見ると、増加した人の割合には明確な差が出ています。
- 20代:66.5%
- 30代:64.7%
- 40代:57.2%
- 50代:38.0%
20代は3人に2人が年収アップを実現している一方、50代は4割を切ります。若い世代ほど伸びしろが評価されやすく、転職市場でも動きやすいことがうかがえます。
平均増加額は116万円、ただし「理想」とは差が残る
増えた金額の平均は116万円でした。年代別では20代が138万円、30代が117万円と、ここでも若い世代が大きく伸びています。100万円以上増えた人の割合は20代で34.8%、30代で33.3%にのぼります。
ただし、転職した人が思い描く「理想の年収」との差は平均で219万円残っていました。つまり年収が上がった人でも、望む水準にはまだ届いていないケースが多いということです。転職は一度の年収アップで完結するものではなく、その後のキャリア形成とセットで考える必要があります。
年収が増えても手取りが増えない人が約2割いる
なぜ額面が増えても手取りは増えないのか
額面(会社が提示する年収)と手取り(実際に口座へ入る金額)は別物です。年収が上がると、所得税や住民税、社会保険料の負担も増えます。とくに課税の区切りをまたぐと、増えた分の多くが税や保険料に回ることがあります。
さらに、前職にあった住宅手当や通勤手当などの各種手当が新しい職場で減ると、額面が上がっても可処分所得(自由に使えるお金)はほとんど変わらない、という事態も起こります。
確認すべきは「額面」ではなく「手取り」
内定の条件を比べるときは、提示年収の数字だけでなく、次の点まで確認しておくと誤算を防げます。
- 賞与(ボーナス)が年収に含まれているか、その支給実績はどうか
- みなし残業代が年収に組み込まれていないか
- 住宅手当・家族手当など、前職にあった手当が新しい職場にもあるか
- 社会保険料や税金を差し引いた、おおよその月々の手取り額
数字が大きく見える求人ほど、内訳を分解して確かめる習慣が役立ちます。
年収を上げた人ほど「交渉」をしている
今回の調査で特に実務的な示唆があるのが、年収交渉に関するデータです。年収交渉をした人は全体で50.1%と約半数でしたが、100万円以上増えた人に限ると、72.3%が交渉をしていました。交渉した人ほど大きく増やせている傾向がはっきり出ています。
交渉はわがままではなく準備の問題
年収交渉というと気が引ける人も多いかもしれません。しかし企業側も、入社後の定着を考えれば本人の納得感を重視します。交渉は押し込むことではなく、自分の市場価値を根拠とともに伝える作業だと考えると取り組みやすくなります。
交渉の前に準備しておくこと
交渉を有利に進めるには、感覚ではなく材料で語れる状態をつくっておくことが大切です。
- 現職での具体的な実績(担当した業務の規模・成果を数字で)
- 同職種・同年代のおおよその相場観(転職サイトや求人票から把握)
- 希望額と、その根拠として示せる理由
転職エージェントを使う場合は、本人に代わって条件交渉を担ってくれることもあります。自分で切り出しにくい人は、こうした支援を活用するのも一つの方法です。
異業種への転職でも年収は上げられる
「年収を上げるには同じ業界内で動くしかない」と思われがちですが、必ずしもそうではありません。日本経済新聞は、人材サービスのエンの調査をもとに、業界の壁を越えた異業種転職者が転職者全体の半数以上を占め、そのうち約6割が年収も上昇したと報じています。
業界をまたぐ転職が広がっている背景
業種が変わっても、課題を整理する力やデータを扱う力、マネジメント経験といったスキルは持ち運びができます。こうした職種を問わず通用する能力が評価されることで、異業種への移動でも年収を保ったり上げたりできるケースが増えています。
未経験の業界に挑むときは、これまでの経験のうち「どこが新しい仕事でも使えるか」を言語化しておくと、面接でも交渉でも説得力が増します。
まとめ
転職による年収アップは、20代で66.5%、全体で56.8%が実現しており、決して珍しいことではありません。ただしデータが示すのは、「転職すれば自動的に上がる」のではなく、交渉した人ほど大きく増やせているという現実です。
同時に、年収が100万円以上増えても約2割は手取りが増えていないことも忘れてはいけません。内定条件を見るときは額面だけでなく、手当や税・社会保険料を差し引いた手取りまで確認することが、後悔しない転職につながります。
まずは転職サイトの求人票で、自分の職種・年代の相場を眺めるところから始めてみてください。相場感が持てれば、交渉の材料も、理想の年収への距離も具体的に見えてきます。
よくある質問
転職すれば年収は必ず上がりますか?
いいえ。マイナビ転職の2026年の調査では、転職後に年収が増えた人は全体の56.8%でした。半数以上が増加している一方で、4割強は横ばいか減少しています。年代や交渉の有無によって結果は大きく変わります。
年収交渉はしたほうがよいのでしょうか?
データ上は、交渉した人のほうが大きく増やせています。年収が100万円以上増えた人のうち72.3%が交渉をしていました。実績や相場観を材料として準備したうえで、根拠とともに希望額を伝えるのが現実的な進め方です。
年収が上がったのに手取りが増えないのはなぜですか?
年収(額面)が増えると、所得税・住民税や社会保険料の負担も増えるためです。加えて、前職にあった住宅手当などが新しい職場で減ると、可処分所得はほとんど変わらないことがあります。実際、100万円以上増えた人でも約2割は手取りが「変わらない」「減った」と答えています。
異業種への転職でも年収アップは狙えますか?
狙えます。日本経済新聞は、業界の壁を越えた異業種転職者の約6割が年収も上昇したと報じています。課題を整理する力やマネジメント経験など、職種を問わず通用するスキルを言語化しておくことが鍵になります。
参考文献
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