リスキリングで何を学ぶか、会社の提示有無で取得率17.4ポイント差

リスキリングで何を学ぶか、会社の提示有無で取得率17.4ポイント差

リスキリングを始めたいのに、「そもそも何を学べばいいのか分からない」という段階で止まっていませんか。この悩みは個人の準備不足ではなく、勤め先がスキルを示しているかどうかに大きく左右されます。この記事では、厚生労働省の要請で行われた大規模調査の数字をもとに、会社がスキルを示す効果と、示してもらえないときに自分で学ぶ対象を決める手順を整理します。

目次

リスキリングで「何を学ぶか」が決まらない人は少なくない

リスキリング(職業能力の再開発・学び直し)でつまずく最初の壁は、学習そのものではなく「対象選び」です。労働政策研究・研修機構(JILPT)の調査では、会社から必要なスキルを示されなかった人がリスキリング時に感じた支障として、「何をリスキリングして良いか分からない」が19.4%で最多でした。

悩みの正体は「意欲不足」ではなく「指針の不在」

学ぶ気はあるのに動けない。その状態を自分の甘えだと受け止めてしまう人は少なくありません。ですが調査が示すのは、方向性を示す指針があるかどうかで行動のしやすさが変わるという構造的な事実です。

まず、自分がどちらの状況に置かれているかを切り分けてみてください。

  • 会社が求めるスキルを具体的に理解している
  • 評価や資格の形で学ぶべき対象が示されている
  • 何を学べば評価されるのか、実はよく分からない

3つ目に心当たりがあるなら、意欲ではなく情報の不足が原因です。

調査の規模と信頼性

この記事が根拠にしているのは、JILPTが厚生労働省の要請研究として実施した「労働者の働き方の現状と意識の変化に関する調査」です。企業2,354社・正社員8,720人を対象に、2026年3月17日から4月17日にかけて行われ、同年9月18日に公表されました。個人の体感談ではなく、公的な大規模調査の数字として読める点が特徴です。

必要スキルを示す企業は63.7%、業種で最大42.9ポイント差

従業員に必要なスキルを明示している企業は63.7%。会社からスキルを示されていた人のスキル取得率は88.2%で、示されていなかった人の70.8%を17.4ポイント上回りました(因果関係は断定できないと調査は注記しています)。

示す企業と示さない企業は約6対4

必要なスキルを明示している企業は63.7%、明示していない企業は36.3%でした。おおよそ3社に1社は、社員に求めるスキルを具体的に示していない計算になります。

意外なのは企業規模による差が小さい点です。明示率は従業員99人以下で64.4%、100〜299人で62.8%、300人以上で60.3%。大企業ほどスキルを示しているとは限らず、むしろ小規模企業のほうがわずかに高いという結果でした。「中小だから教育が手薄」という思い込みは、少なくともスキルの明示に関しては当てはまりません。

業種によって明示率は大きく割れる

一方で、業種による差は規模差よりずっと大きく出ています。明示率が高い業種と低い業種は次のとおりです。

  • 建設業 85.9%
  • 複合サービス事業 80%
  • 金融・保険業 79.2%
  • 卸売・小売業 55.3%
  • 運輸・郵便業 51.3%
  • 宿泊・飲食サービス業 43%

最も高い建設業と最も低い宿泊・飲食サービス業では、42.9ポイントもの差があります。資格制度が整っている業種ほどスキルを示しやすい傾向がうかがえます。自分の勤め先が後者のグループに近いなら、会社からの提示を待つより自分で動いたほうが早い、と考える材料になります。

示された人ほどスキルを得られている

リスキリングに取り組んだ際、会社から必要スキルを示されていた正社員は54.5%でした。経験者に限ると59%、リスキリングを希望しつつ未実行の人では26.8%にとどまります。そして冒頭のとおり、スキルを「得ることができた」割合は明示ありで88.2%、明示なしで70.8%と差がついています。示されることが学習の後押しになっている可能性は十分に読み取れます。

会社がスキルを示さないのはなぜか

会社がスキルを示さないのは、社員の成長に関心がないからとは限りません。明示していない企業が挙げた理由(複数回答)を見ると、現場が抱える事情が見えてきます。

「設定が難しい」「時間がない」が上位

明示していない理由の上位は次のとおりです。

  • 自社にあったスキル等の設定が難しい 41.8%
  • 日々の業務で精一杯で時間がない 39.4%
  • ノウハウを持つ人材がいない 27.9%

要するに、求めるスキルを言語化して体系化する作業そのものに手が回っていない企業が多いということです。この状況は短期間で変わりにくいため、「いつか会社が整えてくれる」と待ち続けるのは現実的ではありません。

示している企業は評価と結びつけている

逆に、必要スキルを明示している企業の理由(複数回答)は次のようになっています。

  • 取得してほしい資格がある 64.8%
  • スキル達成度を評価項目に入れている 45.8%
  • 自律的に能力開発してほしい 45.1%

スキルの明示が、資格や評価という具体的な仕組みとセットになっている点が特徴です。裏を返せば、会社が示してくれないなら、自分で「目標となる資格」と「達成度の測り方」を用意すれば同じ効果を自作できる、ということでもあります。

会社が示してくれないとき、自分で学ぶ対象を決める方法

会社からの提示が期待できない場合でも、学ぶ対象は自分で設計できます。調査で明示率の高かった業種が「資格」を軸にしていた点を踏まえ、個人でも再現しやすい手順に落とし込みます。

最初から完璧な計画を立てようとすると、対象選びの段階で再び止まってしまいます。まずは仮でよいので一つ決め、動きながら修正する前提で進めてください。

自分で学ぶ対象を決める手順

  • 自分の業種・職種で評価されるスキルや資格を、求人票や公的な職業情報サイトで3つほど書き出す
  • そのうち、いまの仕事の延長で使えそうなものを1つ選ぶ
  • 到達点を「資格合格」「ツールで成果物を作れる」など測れる形に言い換える
  • 学習時間を週単位で区切り、1〜3カ月の短い区切りで見直す

ポイントは、明示率の高い企業がやっていた「資格」と「達成度の可視化」を自分の手で再現することです。目標が測れる形になっていれば、進んでいる実感が得られ、途中で迷いにくくなります。

上司に「求めるスキル」を聞いてみる

会社が公式に示していなくても、直属の上司が頭の中に基準を持っていることはよくあります。評価面談などの機会に「どのスキルを伸ばすと評価につながりますか」と具体的に尋ねるだけで、提示に近い情報を引き出せる場合があります。会社の制度を待つのではなく、身近な一人から聞き出す発想が有効です。

業種の明示率を「転職判断」の材料にも使う

自分の業種がそもそもスキルを示しにくい構造なら、それは個人の努力で埋めにくい差です。学び直しの成果を評価してくれる環境を求めて、資格やスキルが評価に直結しやすい業種・企業を検討するのも、キャリアを前に進める一つの選択肢になります。

よくある質問

リスキリングで何を学べばいいか分からないのは、やる気がないからですか。

いいえ。JILPTの調査では、会社から必要スキルを示されなかった人の支障として「何をリスキリングして良いか分からない」が19.4%で最多でした。対象が決まらないのは意欲の問題ではなく、学ぶ方向を示す指針が不足していることが背景にあります。

会社が必要なスキルを示してくれません。これは珍しいことですか。

珍しくありません。調査では必要なスキルを明示していない企業が36.3%あり、およそ3社に1社にのぼります。明示しない理由の上位は「自社にあったスキルの設定が難しい」41.8%、「日々の業務で精一杯で時間がない」39.4%で、企業側の体制が整っていない事情がうかがえます。

スキルを示されると、本当に学習の成果は変わるのですか。

調査では、会社からスキルを示されていた人のスキル取得率は88.2%、示されていなかった人は70.8%で、17.4ポイントの差がありました。ただし調査は因果関係を断定していません。示されること自体が後押しになった可能性と、もともと学習に積極的な人が示されやすい可能性の両方が考えられます。

大企業に勤めたほうがスキルは示してもらえますか。

企業規模による差はわずかです。明示率は99人以下で64.4%、100〜299人で62.8%、300人以上で60.3%でした。むしろ業種による差のほうが大きく、建設業85.9%に対し宿泊・飲食サービス業は43%と、最大42.9ポイントの開きがあります。

参考文献

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